クレジットカードや住宅ローンなどの審査に落ちてしまうのは、ブラックリストにのっているからという理由が多く見られます。
ブラックリストにのってしまうと、日々の生活に支障が出てしまうこともあるので、できるだけ避けたいと思っている人が多いでしょう。
ちょっとしたことでもブラックリストにのってしまうことがあるので注意しなければいけません。
ブラックリストにのるのはどんな人なのか、ブラックリストにのっているか確認するにはどうすればいいのか、信用情報に傷がつくとどのような影響が出るのでしょうか。
今回は、ブラックリストについて、信用情報を回復するためにはどうすればいいのかといった点について解説していきます。
審査落ちする理由やブラックリスト、信用情報について知りたいという人は、ぜひ目を通してみてください。
記事の目次
ブラックリストにのるのはどんな人なのか？
ブラックリストにのるということは、その人自身の信用情報に傷が付いているということになります。
信用情報に傷かついてしまう人は、いったいどんな人なのでしょうか？
ブラックリストにのるのは、住宅ローンを含むローンの支払いやクレジットカードの利用料金の返済が滞ってしまった場合です。
返済が滞ってしまうと、以下の個人信用情報機関が有している情報に、事故情報や延滞情報が登録されます。
・株式会社日本信用情報機構（JICC）
・全国銀行個人信用情報センター（KSC）
ブラックリストにのるということは、そのような状態になることを指すのです。
金融会社のほとんどが、個人信用情報機関のどれかに加盟しています。
そのため、どこかの金融会社で金融事故を起こしてしまうとその影響はかなり広がってしまうと思っておいた方が良いでしょう。
返済が滞ってしまった場合だけではなく、借金が膨らんで債務整理を行った場合もブラックリストにのってしまいます。
信用情報には、債権回収や債務整理、破産をしたことも記載されるからです。
借金を全て返済した上で過払い金の請求をすれば問題ありませんが、返済中にした場合は債務整理の一環としてみなされてブラックリストにのってしまいます。
そのため、過払い金を請求する際には弁護士などの専門家に相談し、アドバイスをもらってから行うことをおすすめします。
ブラックリストにのっているか確認する方法がある！
ブラックリストにのっているか気になるのであれば、確認することができます。
確認方法は個人信用情報機関によって異なるので、それぞれの方法を知っておくと良いでしょう。
CICの場合
CICの場合は、以下のいずれかの方法で情報の開示を申し込むことができます。
・郵送
・窓口
インターネットで開示するのであれば、CICのホームページにアクセスし、パソコンで開示もしくはスマートフォンで開示のページを確認してみてください。
申し込み手数料が926円（税抜）かかり、クレジットカードでの支払いが必須となっているので、クレジットカードが使えない人は要注意です。
郵送で開示するのであれば、信用情報開示申込書をホームページでダウンロードし、本人確認書類のコピーと926円（税抜）の定額小為替証書を郵送する必要があります。
窓口で開示するのであれば、相談室に足を運ばなければいけません。
相談室は、以下にあるので、近郊に住んでいる人は窓口で開示を依頼できるでしょう。
本人確認書類と463円（税抜）の開示手数料が必要になるので、相談に行く前に用意しておいてください。
JICCの場合
JICCの場合は以下のいずれかの方法で情報の開示を申し込めるようになっています。
・郵送
・窓口
スマートフォンで開示するのであれば、JICCのホームページにアクセスし、トップページにある「スマホで申し込み」という項目をクリックします。
申し込み時には、運転免許証などの本人確認書類と926円（税抜）の開示手数料が必要になるので用意しておきましょう。
郵送で開示するのであれば、ホームページ内のホームページ開示申込書作成フォームに必要な項目を入力し、完成したらPDFのファイルを印刷します。
郵送で開示する際には926円（税抜）の開示手数料が必要になります。
窓口で開示するのであれば、大阪もしくは東京の開示センターに足を運ばなければいけません。
この時には、本人確認書類と開示手数料463円（税抜）が必要になるので、用意してから足を運ぶようにしましょう。
KSCの場合
KSCは、郵送のみで開示の受付を行っています。
開示請求申込書は、KSCのホームページから手に入れることができるので確認してみてください。
信用情報に傷がつくとカードローンなどに大きな影響が…
滞納をしてしまってブラックリストにのると、カードローンなどに大きな影響が及ぶことになってしまいます。
最後に、具体的にどんな影響が及ぶのかみていくことにしましょう。
・ローンを組むことができない
・キャッシングができない
・携帯電話の分割購入ができない
上記のような影響を及ぼすことになります。
なぜかというと、ブラックリストにのるということは、返済能力がないとみなされてしまうからです。
5年続くのは、断りなく61日以上もしくは3ヶ月以上の返済遅延をした、長期もしくは複数回の延滞をして強制解約された、任意整理を行った人が当てはまります。
10年続くのは、自己破産を行った人が当てはまるということを念頭に置いておきましょう。
5年もしくは10年が経過することで、ブラックリストから名前は消えます。
しかし、金融会社が持っている社内リストから外れないこともあるため、一定期間が経過したとしても新規のカードを作ることができないといった事例もないとは言い切れません。
クレジットカードなどの審査に落ちてしまうのは、ブラックリストにのっている可能性が高いです。
ブラックリストにのってしまうと、保有しているクレジットカードを使うことができなくなってしまうだけではなく、携帯電話の分割購入やキャッシングなどもできなくなってしまいます。
それでは生活に支障が出てしまうことも考えられるため、滞納しないように気を付けなければいけません。
意図せず支払いが延滞してしまった場合は、早めにカード会社などに連絡し、早急に支払いができるような対策を講じるようにしましょう。
そうすることで、個人信用情報機関が有している情報に、事故情報や延滞情報が登録されず、ブラックリストにのる可能性を少しでも減らすことができるからです。