ローンを組んだり、クレジットカードを作成したりする際に、信用情報をチェックされます。
信用情報に傷がついているとブラックリストに載ってしまい、しばらくの間ローンを組めなくなってしまいます。
借入をする前に、自分自身がブラックリストに載っているのか調べ問題ないことを確認して安心して申し込みしたいものです。
そこで今回は、そもそも信用情報とは何か、信用情報はどのように調べるのか、ブラックリストに載ってしまう理由と情報が残る期間について解説していきます。
記事の目次
そもそも信用情報とは？
信用情報は、これまでにクレジットカードをどのように使ってきたか、ローンはどのくらい組んでいるのかといった内容が記載されているものです。
ローンの契約やクレジットカードの発行、携帯電話の割賦払いなど様々な場面で利用されている情報です。
信用情報は、株式会社シー・アイ・シー（CIC）、日本信用情報機構（JICC）、全国銀行個人信用情報センター（KSC）という3つの機関が管理しています。
この3つの機関は、延滞履歴や支払いに関する情報の一部を共有しているのです。
CRINという名の情報共有システムは、3社が有する情報の中で延滞に関する情報と本人が申告した本人確認書類の紛失盗難に関する情報が共有されています。
信用情報を調べるには？
信用情報を調べるには、それぞれの信用情報機関に問い合わせる必要があります。
続いては、CIC、JICC、KSCに信用情報を開示するための方法についてご紹介します。
CICに情報開示請求をする方法
CICでは、インターネット、郵送、窓口で情報開示請求を受け付けています。
インターネットの場合は、契約時に利用した電話番号、手数料（1,000円）が必要で、手数料は、クレジットカード一括払いになります。
開示請求するとすぐに情報が確認できるので、早く確認したい人におすすめです。
郵送の場合は、申込書、本人確認書類、ゆうちょ銀行が発行する定額小為替証書（1,000円）が必要になります。
申し込み日から10日ほどで開示されるので、時間に余裕がある方はこちらをおすすめします。
窓口の場合は、本人必要書類と手数料500円が必要で、手数料は現金で用意する必要があります。
JICCに情報開示請求をする方法
JICCでは、モバイル、郵送、窓口で情報開示請求を受け付けています。
手数料は1,000円で、開示の結果は後日郵送で届くため、すぐに確認することはできません。
郵送の場合は、公式サイトのを開き、必要事項を記入します。
手数料はモバイルと同じく1,000円で、開示結果は後日郵送で届き、窓口の場合は、東京もしくは大阪にある開示センターで開示請求が可能です。
情報を開示するためには、本人確認書類などが必要になりますが手数料の支払い方法によって
異なるため、JICCの公式サイトを確認してみてください。
KSCに情報開示請求をする方法
KSCの情報開示請求は、郵送のみ対応となっています。
開示請求申込書は、公式ホームページもしくはコンビニのマルチコピー機でダウンロードできます。
本人確認書類のうち、1つは現住所が確認できるものを用意する必要があり、有効期限内のものでなければいけません。
ただし、個人番号の通知カードは本人確認書類として認められないので要注意です。
ブラックリストに載ってしまう理由と情報が残る期間
ローンを組んだり、クレジットカードを作ったりしたいと思っていても、ブラックリストに載っていることが判明するとできなくなってしまいます。
ブラックリストに載ってしまう理由と情報が残る期間についてみていきましょう。
2ヶ月～3ヶ月延滞した場合
2ヶ月～3ヶ月延滞してしまうと、信用情報にはその事実が事故情報として記載されます。
JICCの場合は、延滞（元金・利息の3ヶ月以上の延滞）という記録が延滞解消まで記録されます。
KSCの場合は、延滞と延滞解消日が記録されるという仕組みです。
保証債務の履行や代位弁済が行われた場合
保証債務の履行や代位弁済は、本人が支払いできなくなってしまった時に、保証会社などが弁済するというものです。
このような場合も事故情報として残され、CICの場合は、保証履行として登録され、完済などによって契約が終了してから5年記録されるのです。
2019年9月30日以前の契約は保証債務の履行や代位弁済が行われた日から5年、2019年10月1日以降の契約は、完済などによって契約が終了してから5年にわたり残されます。
任意整理をした場合
借入金の返済が難しくなってしまい、任意整理をした場合も事故情報が残されます。
情報が残される期間はいずれも5年間となり、KSCに関しては、任意整理をしたことに関する記録は残されません。
信用情報に傷がついてしまうと、ブラックリストに載ってしまい、そうなった場合、新しいローンの借り入れ、クレジットカードを作ることができなくなります。
それだけではなく、スマートフォンの分割払いもできなくなるため、一括払いを余儀なくされてしまいます。
また、2ヶ月～3ヶ月の延滞が続いたり、保証債務の履行や代位弁済が行われたりすると事故情報が残されてしまうので要注意です。
任意整理や自己破産などをした場合にも事故情報はもちろん記録されます。
5年ほど事故情報が残り、その間はローンを組めなくなってしまうので急にお金が必要になった時、対処できなくなり生活に支障を及ぼすことにもつながります。